関係法令（B11～B20）

法令上、原則としてボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーのみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。

D　最大電力設備容量が60kWの電気ボイラー

１：A、B

２：A、B、C

３：A、C

４：A、C、D

５：B、D

解答と解説

ボイラー（移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の設置場所等に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。

１：伝熱面積が3m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

２：ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、1.2m以上としなければならない。

３：胴の内径が500mm以下で、かつ、長さが1000mm以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。)までの距離を0.3m以上としなければならない。

４：ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物については、原則として、金属以外の不燃性の材料で被覆しなければならない。

５：ボイラー室に、ボイラーと燃料又は燃料タンクとの間に適当な障壁を設ける等防火のための措置を講じることなく燃料の重油を貯蔵するときは、これをボイラーの外側から1.2m以上離しておかなければならない。

解答と解説

法令上、一級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できない作業は、次のうちどれか。
ただし、いずれのボイラーも、異常があった場合に安全に停止させることができる機能を有する自動制御装置を設置していないものとする。

１：最高使用圧力1.2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積14m²の温水ボイラー1基の計3基のボイラーを取り扱う作業

２：最高使用圧力1.1MPa、最大電力設備容量400kWの電気ボイラー20基を取り扱う作業

３：最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積180m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

４：最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積165m²の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積30m²の気水分離器を有しない貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業

５：最高使用圧力3MPa、伝熱面積490m²の蒸気ボイラー1基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基の計6基のボイラーを取り扱う作業

解答と解説

ボイラー（小型ボイラーを除く。)の附属品の管理に関し、法令に定められていないものは次のうちどれか。

１：燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

２：安全弁が2個以上ある場合において、1個の安全弁を最高使用圧力以下で作動するように調整したときは、他の安全弁を最高使用圧力の3％増以下で作動するように調整することができる。

３：圧力計は、使用中その機能を害するような振動を受けることがないようにし、かつ、その内部が凍結し、又は80℃以上の温度にならない措置を講じなければならない。

４：圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

５：蒸気ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

解答と解説

ボイラー室の管理等に関し、法令に定められていないものは次のうちどれか。
ただし、設置されているボイラーは、移動式ボイラー又は小型ボイラーではないものとする。

１：ボイラー室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。

２：ボイラー検査証並びにボイラー室管理責任者の職名及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

３：ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすいものを持ち込ませてはならない。

４：ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。

５：ボイラー取扱作業主任者を選任したときは、ボイラー取扱作業主任者の氏名及びその者に行わせる事項を、作業場所の見やすい箇所に掲示する等により関係労働者に周知させなければならない。

解答と解説

ボイラー（小型ボイラーを除く。)の変更届及び変更検査に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
ただし、計画届の免除認定を受けていない場合とする。

１：ボイラーの燃焼装置を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出しなければならない。

２：ボイラーの節炭器（エコノマイザ）を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

３：ボイラーの炉筒に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

４：所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

５：変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

解答と解説

鋼製ボイラー（小型ボイラーを除く。)に取り付ける温度計、圧力計及び水高計に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。

１：温水ボイラーの水高計の目盛盤の最大指度は、常用使用圧力の1.5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

２：温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

３：温水ボイラーには、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

４：蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

５：蒸気ボイラーの圧力計は、蒸気が直接入らないようにしなければならない。

解答と解説

鋼製ボイラー（貫流ボイラー及び小型ボイラーを除く。)の安全弁に関するAからDまでの記述で、法令に定められているもののみを全て挙げた組合せは、次のうちどれか。

D　水の温度が100℃を超える温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

１：A、B

２：A、C

３：A、B、C

４：B、C、D

５：B、D

解答と解説

鋼製蒸気ボイラー（小型ボイラーを除く。)の自動給水調整装置等に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。

１：自動給水調整装置は、ボイラーごとに設けなければならないが、最高使用圧力1MPa以下のボイラーでは、2以上のボイラーに共通のものを1個とすることができる。

２：低水位燃料遮断装置とは、ボイラーの起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置をいう。

３：ボイラーの使用条件により運転を緊急停止することが適さないボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

４：燃料の性質又は燃焼装置の構造により、緊急遮断が不可能なボイラーには、低水位燃料遮断装置に代えて、低水位警報装置を設けることができる。

５：貫流ボイラーには、ボイラーごとに、起動時にボイラー水が不足している場合及び運転時にボイラー水が不足した場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置又はこれに代わる安全装置を設けなければならない。

解答と解説

鋼製蒸気ボイラー（小型ボイラーを除く。)の水面測定装置に関する次の文中の[　　]内に入れるAからDまでの語句又は数値の組合せとして、法令上、正しいものは１～５のうちどれか。

「ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、ガラス水面計のガラス管取付位置と同等の高さの範囲において[　A　]個以上取り付けなければならない。ただし、[　B　]以下で、かつ、伝熱面積が[　C　]m²未満の蒸気ボイラーにあっては、その数を[　D　]個とすることができる。」

１：A=2　B=最高使用圧力が1MPa　C=14　D=1

２：A=2　B=最高使用圧力が1MPa　C=10　D=2

３：A=3　B=胴の内径が750mm　C=10　D=2

４：A=3　B=最高使用圧力が0.5MPa　C=14　D=1

５：A=3　B=胴の内径が750mm　C=14　D=2

解答と解説