関係法令（B11～B20）

法令上、原則としてボイラー技士でなければ取り扱うことができないボイラーは、次のうちどれか。

１：伝熱面積が14m²の温水ボイラー

２：胴の内径が750mmで、その長さが1300mmの蒸気ボイラー

３：伝熱面積が40m²の気水分離器を有しない貫流ボイラー

４：内径が400mmで、かつ、その内容積が0.2m³の気水分離器を有する伝熱面積が25m²の貫流ボイラー

５：伝熱面積が3m²の蒸気ボイラー

解答と解説

ボイラー（移動式ボイラー、屋外式ボイラー及び小型ボイラーを除く。）の設置場所等に関し、法令に定められていないものは次のうちどれか。

１：伝熱面積が2m²をこえるボイラーは、専用の建物又は建物の中の障壁で区画された場所に設置しなければならない。

２：ボイラーの最上部から天井、配管その他のボイラーの上部にある構造物までの距離は、安全弁その他の附属品の検査及び取扱いに支障がない場合を除き、1.2m以上としなければならない。

３：胴の内径が500mm以下で、かつ、長さが1000mm以下の立てボイラーは、ボイラーの外壁から壁、配管その他のボイラーの側部にある構造物（検査及びそうじに支障のない物を除く。）までの距離を0.3m以上としなければならない。

４：ボイラーに附設された金属製の煙突又は煙道の外側から0.15m以内にある可燃性の物は、原則として、金属以外の不燃性の材料で被覆しなければならない。

５：ボイラーを取り扱う労働者が緊急の場合に避難するのに支障がないボイラー室を除き、ボイラー室には、2以上の出入口を設けなければならない。

解答と解説

法令上、一級ボイラー技士をボイラー取扱作業主任者として選任できない作業は、次のうちどれか。
ただし、いずれのボイラーも、異常があった場合に安全に停止させることができる機能を有する自動制御装置を設置していないものとする。

１：最高使用圧力1.2MPa、伝熱面積245m²の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積14m²の温水ボイラー2基の計4基のボイラーを取り扱う作業

２：最高使用圧力1.2MPa、最大電力設備容量300kWの電気ボイラー30基を取り扱う作業

３：最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積200m²の廃熱ボイラー6基を取り扱う作業

４：最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積160m²の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積60m²の貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業

５：最高使用圧力3MPa、伝熱面積485m²の蒸気ボイラー1基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積3m²の蒸気ボイラー5基の計6基のボイラーを取り扱う作業

解答と解説

ボイラー（小型ボイラーを除く。）の附属品の管理に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。

１：燃焼ガスに触れる給水管、吹出管及び水面測定装置の連絡管は、耐熱材料で防護しなければならない。

２：安全弁が2個以上ある場合において、1個の安全弁を最高使用圧力以下で作動するように調整したときは、他の安全弁を最高使用圧力の3％増以下で作動するように調整することができる。

３：蒸気ボイラーの常用水位は、水高計又はこれに接近した位置に、現在水位と比較することができるように表示しなければならない。

４：圧力計の目もりには、ボイラーの最高使用圧力を示す位置に、見やすい表示をしなければならない。

５：温水ボイラーの返り管については、凍結しないように保温その他の措置を講じなければならない。

解答と解説

ボイラー室の管理等に関し、法令に定められていないものは次のうちどれか。
ただし、設置されているボイラーは、移動式ボイラー又は小型ボイラーではないものとする。

１：ボイラー室その他のボイラー設置場所には、関係者以外の者がみだりに立ち入ることを禁止し、かつ、その旨を見やすい箇所に掲示しなければならない。

２：ボイラー検査証並びにボイラー技士の資格及び氏名をボイラー室その他のボイラー設置場所の見やすい箇所に掲示しなければならない。

３：ボイラー室には、必要がある場合のほか、引火しやすいものを持ち込ませてはならない。

４：燃焼室、煙道等のれんがに割れが生じ、又はボイラーとれんが積みとの間にすき間が生じたときは、すみやかに補修しなければならない。

５：ボイラー室には、水面計のガラス管、ガスケットその他の必要な予備品及び修繕用工具類を備えておかなければならない。

解答と解説

ボイラー（小型ボイラーを除く。）の変更届及び変更検査に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。
ただし、計画届の免除認定を受けていない場合とする。

１：ボイラーの節炭器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届にボイラー検査証及び変更の内容を示す書面を添えて、所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

２：ボイラーの空気予熱器を変更しようとする事業者は、ボイラー変更届を所轄労働基準監督署長に提出する必要はない。

３：ボイラーの燃焼装置に変更を加えた者は、所轄労働基準監督署長が検査の必要がないと認めたボイラーを除き、変更検査を受けなければならない。

４：所轄労働基準監督署長は、変更検査に合格したボイラーについて、そのボイラー検査証に検査期日、変更部分及び検査結果について裏書を行うものとする。

５：変更検査に合格しても、ボイラー検査証の有効期間は更新されない。

解答と解説

鋼製ボイラー（小型ボイラーを除く。）に取り付ける温度計、圧力計及び水高計に関し、法令に定められていないものは次のうちどれか。

１：温水ボイラーには、最高使用圧力が0.3MPa以下のものを除き、ボイラーの出口付近における温水の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

２：温水ボイラーの水高計は、コック又は弁の開閉状況を容易に知ることができるようにしなければならない。

３：蒸気ボイラーの圧力計の目盛盤の最大指度は、最高使用圧力の1.5倍以上3倍以下の圧力を示す指度としなければならない。

４：蒸気ボイラーには、過熱器の出口付近における蒸気の温度を表示する温度計を取り付けなければならない。

５：蒸気ボイラーの圧力計は、蒸気が直接入らないようにしなければならない。

解答と解説

鋼製ボイラー（貫流ボイラー及び小型ボイラーを除く。）の安全弁に関し、法令に定められていないものは次のうちどれか。

１：蒸気ボイラーの安全弁は、ボイラー本体の容易に検査できる位置に直接取り付け、かつ、弁軸を鉛直にしなければならない。

２：過熱器には、過熱器の出口付近に過熱器の温度を設計温度以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

３：引火性蒸気を発生する蒸気ボイラーにあっては、安全弁を密閉式の構造とするか、又は安全弁からの排気をボイラー室外の安全な場所へ導くようにしなければならない。

４：蒸気ボイラーには、安全弁を2個以上備えなければならないが、伝熱面積が50m²以下の蒸気ボイラーにあっては、安全弁を1個とすることができる。

５：水の温度が120℃の温水ボイラーには、内部の圧力を最高使用圧力以下に保持することができる安全弁を備えなければならない。

解答と解説

鋼製ボイラー（小型ボイラーを除く。）の自動制御装置に関する次の文中の[　　]内に入れるA及びBの語句の組合せとして、法令上、正しいものは１～５のうちどれか。

「[　A　]を有する蒸気ボイラー（貫流ボイラーを除く。）には、ボイラーごとに、原則として、起動時に水位が安全低水面以下である場合及び運転時に水位が安全低水面以下になった場合に、自動的に燃料の供給を遮断する装置（[　B　]という。）を設けなければならない。」

１：A=燃焼安全装置　B=フロート式水位検出器

２：A=自動給水調整装置　B=低水位燃料遮断装置

３：A=燃焼安全装置　B=電極式水位検出器

４：A=自動給水調整装置　B=電極式水位検出器

５：A=燃焼安全装置　B=低水位燃料遮断装置

解答と解説

鋼製蒸気ボイラー（貫流ボイラー及び小型ボイラーを除く。）の水面測定装置に関し、法令上、誤っているものは次のうちどれか。

１：ガラス水面計でない水面測定装置として験水コックを設ける場合には、3個以上取り付けなければならないが、胴の内径が750mm以下で、かつ、伝熱面積が10m²未満のボイラーにあっては、その数を2個とすることができる。

２：水柱管とボイラーを結ぶ蒸気側連絡管を、水柱管及びボイラーに取り付ける口は、水面計で見ることができる最高水位より下であってはならない。

３：最高使用圧力1.6MPaを超えるボイラーの水柱管は、鋳鉄製としてはならない。

４：ボイラーには、ガラス水面計を2個以上取り付けなければならないが、遠隔指示水面測定装置を1個取り付けたものでは、そのうちの1個をガラス水面計でない水面測定装置とすることができる。

５：ガラス水面計は、そのガラス管の最下部が安全低水面を指示する位置に取り付けなければならない。

解答と解説