次のAからEの粉じん発生源について、法令上、特定粉じん発生源に該当するものの組合せは１～５のうちどれか。
A 屋内において、耐火物を用いた炉を解体する箇所
B 屋内の、ガラスを製造する工程において、原料を溶解炉に投げ入れる箇所
C 屋内において、研磨材を用いて手持式動力工具により金属を研磨する箇所
D 屋内において、粉状の炭素製品を袋詰めする箇所
E 屋内において、固定の溶射機により金属を溶射する箇所
１：A、B
２：A、E
３：B、C
４：C、D
５：D、E
★みんなの正解率62.3%
答：５
令和7年前期-問6の情報
※当サイト独自調査によるものです。
| カテゴリ | 関係法令（有害業務） |
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| 出題分野 | 粉じんと障害防止措置 |
| 類似問題の出題率(令和7年前期まで) | |||
|---|---|---|---|
| 過去5回 | 60.0% | 前回～5回前 | 60.0% |
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| 過去15回 | 46.7% | 11回前～15回前 | 40.0% |
| 過去20回 | 55.0% | 16回前～20回前 | 80.0% |
| 過去25回 | 60.0% | 21回前～25回前 | 80.0% |
| 過去30回 | 60.0% | 26回前～30回前 | 60.0% |
| 過去35回 | 51.4% | 31回前～35回前 | 0.0% |
| 過去40回 | 45.0% | 36回前～40回前 | 0.0% |
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|---|---|
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令和7年前期-問6 |
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| 平成27年前期-問7 | 粉じん障害防止規則に基づく措置に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 ただし、同規則に定める適用除外及び特例はないものとする。 |
| 平成26年後期-問7 | 粉じん障害防止規則に基づく措置に関する次の記述のうち、誤っているものはどれか。 ただし、同規則に定める適用除外及び特例はないものとする。 |
| 平成26年前期-問8 | 次の粉じん作業のうち、法令上、特定粉じん作業に該当するものはどれか。 |
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| 平成24年前期-問7 | 次の粉じん作業のうち、法令上、特定粉じん作業に該当するものはどれか。 |
| 平成22年後期-問7 | 次の粉じん作業のうち、法令上、特定粉じん作業に該当するものはどれか。 |
覚えよう！
- 耐火物を用いた炉を解体する箇所は、屋内であっても特定粉じん発生源に該当しない。
- 屋内の、ガラスを製造する工程において、原料を溶解炉に投げ入れる箇所は、特定粉じん発生源に該当しない。該当するのは、原料を混合する箇所である。
- 屋内において、研磨材を用いて手持式動力工具により金属を研磨する箇所は、特定粉じん発生源に該当しない。手持式動力工具によるものは除かれている。
- 屋内において、粉状の炭素製品を袋詰めする箇所は、特定粉じん発生源に該当する。
- 屋内において、固定の溶射機により金属を溶射する箇所は、特定粉じん発生源に該当する。