ボイラーの取扱作業に関するAからDまでの記述のうち、法令上、一級ボイラー技士をボイラーの取扱作業主任者として選任できる作業を全て挙げた組合せは、１～５のうちどれか。
ただし、いずれのボイラーも、異常があった場合に安全に停止させることができる機能を有する自動制御装置を設置していないものとする。
A 最高使用圧力1.2MPa、伝熱面積245m2の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積18m2の温水ボイラー2基の計4基のボイラーを取り扱う作業
B 最高使用圧力1.1MPa、最大電力設備容量400kWの電気ボイラー20基を取り扱う作業
C 最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積200m2の廃熱ボイラー4基を取り扱う作業
D 最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積165m2の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積30m2の貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業
１：A、B
２：A、B、C
３：B、C
４：B、C、D
５：C、D
答：４
覚えよう！
- 最高使用圧力1.2MPa、伝熱面積245m2の蒸気ボイラー2基及び最高使用圧力0.2MPa、伝熱面積18m2の温水ボイラー2基の計4基のボイラーを取り扱う作業は、伝熱面積が500m2以上なので、一級ボイラー技士をボイラーの取扱作業主任者として選任できない。
※245m2×2基＋18m2×2基＝526m2 - 最高使用圧力1.1MPa、最大電力設備容量400kWの電気ボイラー20基を取り扱う作業は、伝熱面積が500m2未満なので、一級ボイラー技士をボイラーの取扱作業主任者として選任できる。
※400kW÷60kW×20基＝133.3m2
※電気ボイラーについては、電力設備容量60kWを伝熱面積1m2とみなす。 - 最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積200m2の廃熱ボイラー4基を取り扱う作業は、伝熱面積が500m2未満なので、一級ボイラー技士をボイラーの取扱作業主任者として選任できる。
※200m2×1/2×4基＝400m2
※廃熱ボイラーについては、その伝熱面積に1/2を乗じて得た値を当該廃熱ボイラーの伝熱面積とする。 - 最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積165m2の蒸気ボイラー3基及び最高使用圧力1.6MPa、伝熱面積30m2の貫流ボイラー1基の計4基のボイラーを取り扱う作業は、伝熱面積が500m2未満なので、一級ボイラー技士をボイラーの取扱作業主任者として選任できる。
※165m2×3基＝495m2
※伝熱面積が30m2以下の貫流ボイラー（気水分離器を有するものにあっては、当該気水分離器の内径が400mm以下で、かつ、その内容積が0.4m3以下のものに限る。）については、その伝熱面積を算入しない。運営より（2025/11/12）
合計の伝熱面積について、2025/11/6に498m2（貫流ボイラーを含む）から495m2（貫流ボイラーを含まない）に修正しました。また、過去の同じ選択肢についても修正しております。
この修正について別途問い合わせがあったので、修正理由と関連法規について補足です。
ボイラー及び圧力容器安全規則第24条第2項により、貫流ボイラーの取扱いは次のようになります。
- 第1号：貫流ボイラーは伝熱面積の1/10を算入する
- 第3号：労働安全衛生法施行令第20号第5号ニに規定された、伝熱面積30m2以下の貫流ボイラーは算入しない
- 第4号：認定適合⾃動制御装置を備えたボイラーは、伝熱面積が最大のボイラーを除き、伝熱面積を算入しないことができる
まず、第4号については、設問上、自動制御装置は設置されていないので適用されません。
したがって、第1号を適用すると合計伝熱面積は498m2になるところ、本選択肢の貫流ボイラーは伝熱面積が30m2であるため、第3号の適用で伝熱面積は算入されず、合計伝熱面積を495m2と修正したものです。
なお、同様の出題において、伝熱面積が30m2を超える貫流ボイラーは、その伝熱面積の1/10を算入しますので注意してください。