［中問D］
Webサイトを利用した商品販売に関する次の記述を読んで、問に答えよ。
N社はスポーツ用品の小売販売業者で、実店舗販売の他、インターネットのショッピングサイトを利用した通信販売も行っている。ショッピングサイトのサーバの運用は外部に委託しており、毎月、委託先からアクセスログの分析結果が報告されるので、この報告に基づき、サイトの運営や改善に当たっている。
ショッピングサイトのトップページから商品購入手続完了に至る経路は、図1のとおりであり、図1中の矢印はリンクの経路を示す。ここで、A～Fは矢印の元のページから先のページへのアクセス率である。例えば、トップページにアクセスした利用者のA％が商品紹介のページにアクセスし、商品紹介のページにアクセスした利用者のC％が購入手続のページにアクセスしていることを示している。また、トップページへの外部からのアクセス件数に対する購入手続完了の件数の割合をコンバージョン率といい、先月のコンバージョン率は5％であった。
N杜では、ショッピングサイトの売上増加には、利用者が安心してショッピングができるような配慮が大切であると考え、利用者の信頼を得るための様々な方策を検討している。インターネットを通じた商品の購入を利用者が安心して行えるように、N社が実施する方策として、適切なものはどれか。
ア：Webサイトを利用した個人情報の送受信には、第三者機関によって発行された電子証明書を用いて通信を暗号化する。
イ：会社情報のページに、ショッピングサイトに利用しているサーバの機種やOSの名称、利用ソフトウェア、IPアドレスなどを公開し、システムの信頼性を示す。
ウ：決済手続に誤りがないよう、購入手続画面で入力された住所、氏名、クレジットカード番号を平文のメールで利用者に返送し、情報の誤りがないことを確認してもらう。
エ：個人情報の取扱いに関する不安を与えないよう、個人情報の利用目的や問合せ方法などを明示しない。
答：ア
ア：正しい。Webサイトの信頼性や機密性が上がることは、利用者の安心に繋がる。
イ：誤り。サーバの機種やOSの名称、利用ソフトウェア、IPアドレスなどを公開しても、Webサイトの信頼性は向上しない。
ウ：誤り。住所、氏名、クレジットカード番号を平文のメールで利用者に返送することは、盗聴の恐れがある。
エ：誤り。個人情報の利用目的や問合せ方法などは明示しなくてはならない。